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盆栽は、高齢者だけの趣味ではない

以前TVで盆栽仲間が集まる喫茶店のようなものが特集されていました。見ているとかなり若い人が自分の盆栽を持ってお店に集まっていて、そこのお店では、盆栽の販売講習のようなことをしているようなので初心者の方もいるようでした。いまいち楽しめるかもしれないが、それを見ていると一度やってみてもいいと考えるようになりました。
私はちょっと気に書かれている盆栽です。これは、桜の盆栽です。我が家には4月産まれの娘がいるが、その娘が生まれた頃に花が咲く種類があるなら育ててみたいと思っています。娘は花が大好きなので非常に満足だと思います。私は木や花を育てる知識は全くないが、毎年、家でお花見ができると思うと挑戦してみたい心が刺激されています。
　シャープは４日、太陽電池セルの変換効率が世界最高の３６．９％を達成したと発表した。今後、１年以上の実証実験を経て２０１４、１５年ごろの実用化を目指す。

　今回開発したのは、インジウムやガリウムなどの化合物を材料とした「化合物３接合型太陽電池」。光の吸収層を３層に積み重ねることで、住宅用で主流となっているシリコン太陽電池よりも効率を高めたのが特徴だ。

　２００９年には変換効率を３５．８％まで高めていたが、各層の接合部の抵抗を低減させることで、さらに変換効率を向上させた。

　将来的には、太陽光をレンズで集めて効率を高める集光型のほか、人工衛星など宇宙用での実用化を目指す。

　また同社の薄膜太陽電池の生産については、昨年３月に本格稼働した堺工場（大阪府堺市）のほか、今月中にはイタリアの合弁会社の工場で量産化を始める。森本弘・ソーラーシステム開発本部長は「（イタリアの工場では）ユーロ安を生かして欧州、北アフリカ、北米市場などに順次出荷していく」と述べた。

　太陽電池市場をめぐっては中国・台湾勢の台頭がめざましいが、「モジュール（の単体）売りではなくシステム全体として提案していくことで付加価値を高める」と総合力で勝負していく考えを示した。

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　［カンヌ　４日　ロイター］　欧州連合（ＥＵ）筋が４日明らかにしたところによると、イタリアは、年金制度改革など先週のＥＵ首脳会議で合意した経済改革について、国際通貨基金（ＩＭＦ）とＥＵが進展を監視することで合意した。

　ＥＵ筋は「イタリアの目標が信頼できるもので、目標を確実に達成させる必要がある。ＩＭＦが独自の手段を用いて監視に関与することを決定した。イタリアはそれに同意した。イタリアは、ＩＭＦが関与したとしても監視には何ら問題ないとしている」と述べた。

　そのうえで、欧州委員会とＩＭＦがイタリアの目標達成に向けた進展をそれぞれ報告することを明らかにした。

　また、イタリアについては、経済改革の実現性を市場が確信できずにいることが主な問題であり、予防措置として与信枠を設定することは信ぴょう性のある選択肢ではないとの見方を示した。

　同筋は「全般的な環境やイタリアに対する信用低下を踏まえると、わずかな状況の悪化や小さな問題が重なることで事態は悪化する。それにより市場は確信を持てなくなる」と述べた。

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　信金中央金庫は４日、東日本大震災からの復興支援の一環として、被災地の中小企業の再生を後押しする基金「しんきんの絆」を１２月中旬にも設立すると発表した。基金の規模は５０億円以内で、信金キャピタルが運営する。震災の被害が大きい岩手、宮城、福島の東北３県で、地元信用金庫と取引のある中小企業を主な投資対象とする。

　企業側が発行する優先株式などを信金中金が引き取り、資本金を積み増すことで再生を支援する。投資期間は５年間。今後需要が高まれば、基金の増額なども検討する考え。

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東京電力は2011年度の通期業績見通しを発表した。これまで被災と需給の予測が立たないことから今期予想を未定としてきた。原子力損害賠償支援機構とまとめた特別事業計画を4日に公表、賠償額の見通しを1兆109億0800万円と見込んだことによる。

［福島第一原子力発電所（10月14日撮影）］

電力販売量は「今後も電力需要が弱含みで推移する」として、2671億kWhを見込んだ。前年度比でマイナス9％となる。そのため売上高は連結で5兆3150億円、単独で5兆800億円程度とした。一方で、発電コストは燃料価格の高騰などから上昇すると予測。次のように示した。

連結/修正予想・前期実績
売上高：5兆3150億円程度・5兆3685億円
営業利益：△3050億円程度・3996億円
経常利益：△4000億円程度・3177億円
当期純損益：△6000億円程度・△1兆2473億円
1株当たりの純利益：△374.41円・△846.64円

単独/修正予想・前期実績
売上高：5兆800億円程度・5兆1463億円
営業利益：△3350億円程度・3567億円
経常損益：△4100億円程度・2710億円
当期純損益：△5760億円程度・△1兆2586億円
1株当たりの当期純利益：△358.46円・△853.33億円

西澤俊夫社長は同日夕方の会見で「資金繰りについては心配をしていない」と、述べた。

《レスポンス 中島みなみ》


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