オレンジピールの情報集積

恋人に誕生日プレゼント

友達の誕生日は、簡単にギフトを選ぶことができます。女性ならぬいぐるみ、男性なら時計などを私はプレゼントがあります。一番ギフトの選択が難しいのは、恋人の誕生日プレゼントです。いつも一緒にいるにもかかわらず、今一番欲しいものは何か全く思いつきません。最愛の人から受けるものなら何でも嬉しいよく言うがやはり恋人の誕生日に一番喜ぶプレゼントを贈りたいです。
コスプレしたいのは、高校を卒業したときです。比較的自由な高校だったので、友人の制服を貸借して、複数の高校の制服を着て楽しんでいました。卒業すると、それをすることになるとすごく寂しい気持ちになりました。大学に入ってバイト病院の受付をして、看護師の服を着てされたときはうれしかったです。現在、子供も生まれ、コスプレは縁遠くなっています。
日本損害保険協会は13日、東日本大震災の被災地のうち地震保険を満額支払う「全損地域」として、岩手県宮古市の一部や宮城県南三陸町の一部など2県7地域を新たに認定した。

これにより今回の大震災で全損地域に認定されたのは岩手6、宮城13、福島3の計22地域となる。

13日現在の全損地域は以下の通り。（いずれも各市町村の一部地区、＊は新規認定）

●岩手県
山田町、大槌町、大船渡市、陸前高田市、＊宮古市、＊釜石市

●宮城県
気仙沼市、仙台市若林区、塩釜市、名取市、七ヶ浜町、多賀城市、仙台市宮城野区、岩沼市、＊南三陸町、＊石巻市、＊女川町、＊東松島市、＊亘理町

●福島県
双葉町、浪江町、富岡町

《レスポンス 小松哲也》

【関連記事】
損保協会、宮城県内の4地区を新たに「全損地域」に認定…3県15地区に
【東日本大震災】地震保険支払額、5日現在で334億円
損保協会、航空・衛星写真使い「全損地域」3か所を認定
ミセスの震災募金、平均は1万1241円
【カーマルチメディア・インサイダー】「MS提携、自前主義からの方針転換」…トヨタ友山茂樹常務


　［フランクフルト　１３日　ロイター］　米ダラス地区連銀のフィッシャー総裁は、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の金融政策には緩和的すぎるリスクがあるとの認識を示した。１３日付のドイツ紙ハンデルスブラットが掲載した同総裁の意見記事の中で述べた。

　総裁はまた、米企業は成長・雇用創出に十分な財務力を持つ、と指摘した。

【関連記事】
〔アングル〕ドル短期金利低下でもキャリー取引圧縮、ＦＤＩＣが新基準
UPDATE1: 米金融・債券市場＝上昇、リスク回避姿勢や株安が支援
米ＦＲＢ、4月13日─5月11日に約970億ドルの国債買い入れ＝ＮＹ連銀
イエレンＦＲＢ副議長ら、超緩和的な金融政策維持する考え表明
ドルが対ユーロで上昇、軟調地合い根強い＝ＮＹ市場


　KDDI <9433> 、沖縄セルラー <9436> は、スマートフォンとして日本で初めてとなるWiMAX対応のAndroid（TM）搭載スマートフォン「HTC　EVO　WiMAX　ISW11HT」を4月15日から全国で一斉に販売開始すると発表した。

　「HTC　EVO　WiMAX　ISW11HT」は、データ通信速度が下り最大40MbpsのWiMAX通信機能を搭載。さらに、携帯ゲーム機やノート型PCなどの無線LAN対応機器を最大8台まで接続できる「Wi−Fiテザリング」を搭載し、無線LANルーターとしても利用できることで注目を集めている。

　OSはAndroid（TM）2．2を搭載しFlash（R）にも対応。また、ソフトウェアアップデートによるCメール送信機能の追加を5月中旬以降に実施する予定だ。

　料金は、従来のスマートフォン向け料金プランまたはパケット定額プランを利用でき、WiMAXを利用の月のみ基本使用料に加え「＋WiMAX」月額利用料として525円（税込）が必要になる。

　販売開始から8月利用分まで、「＋WiMAX」月額利用料が無料になるキャンペーンを実施するとともに、機種に応じた一定額を毎月のご利用料金から割り引くことで、スマートフォン購入の負担を軽減する「毎月割」を「HTC　EVO　WiMAX　ISW11HT」にも適用されるため、購入代金の負担を軽減することができる。

　「HTC　EVO　WiMAX　ISW11HT」固有の利用条件を理解したうえで利用環境（通信環境）さえ整っていれば、携帯電話やインターネットなどの通信費の節約につながることでも注目されている。（編集担当：小林南々穂）

【関連記事】
我が子の成長をiPhoneアプリでパラパラアニメに
ソフトバンクモバイル、スマートフォン向けの新パケット定額サービス発表
災害の備え、スマートフォン向けアプリが大幅バージョンアップ＝ウェザーニューズ
NHK、ニュースのAndroidアプリをドコモマーケットに掲載
シャープ、「IS05」を発売へ


　四国電力の千葉昭社長は１３日、愛媛県の中村時広知事と会談し、高松市の同社本店にある原子力本部を６月末に松山市内に移転する方針を明らかにした。原子力本部長（副社長）や補佐するスタッフが常駐し、伊方原子力発電所（愛媛県伊方町）の安全対策を統括するほか、県や伊方町との連携を強化する。

　東日本大震災による福島第一原発の事故を受け、中村知事が３月末に「（原子力本部は）地元にあるべきとの声は圧倒的。県民の不安を払拭してほしい」として移転を求め、四電が対応を検討していた。

　千葉社長によると、原子力本部長や補佐する２５人程度のスタッフを配置し、本部中枢機能を松山市に移転するが、ウラン燃料の調達などを行う原子燃料部などは本店内に残す方針。千葉社長は「愛媛県民のため、安全安心に取り組む四電の姿勢を明確にしたかった」と述べた。

【関連記事】
・福島第１原発「廃炉に１０年」　東芝がロードマップ提出
・モモやブドウ、電子部品は？　原発「レベル７」
・東電社長、引責辞任を否定「収束に最大限取り組む」
・原発メーカーへの逆風強まる　計画見直し、撤退も
・原発処理、もう米国に頼みたい